人材育成
基本的な考え方
職種、階層、国・地域などにより従業員一人ひとりに求められる能力はさまざまです。部門や個人がより高いパフォーマンスをあげるためには、個人の能力や姿勢に委ねるだけでなく会社として求める人材を育成する仕組みや制度、またその実行が重要となります。
グループ行動規範(抜粋)
5-2. 社員一人ひとりの力の発揮
- 個人の多様性を尊重し、一人ひとりが最大限に力を発揮できる環境づくりを推進します。
- 必要かつ適正な能力開発の機会を公平に提供するよう努めます。
- 自らおよびお互いの能力伸長を図り、最大限に力を発揮します。
推進体制
人事総務本部において、全社横断的な人事関連施策の立案・推進を行っています。特に、事業のグローバル展開を支える人材の育成、マネジメントの強化を進めています。新入社員から管理職に至るまで対象者別に必要な知識やスキルを学ぶ階層別研修を毎年実施しており、人事総務部が中心となって年間計画を作成しています。各種研修については、内容に応じて社内外から講師を招き実施しています。
主な取り組み
人材育成を効果的に推進するため、体系的かつ重点的な施策を展開しています。階層別研修のほか、幹部候補やグローバル人材を育成するための選抜型研修を実施しています。
2021年度より、管理職候補への推薦要件として、ビジネススキルおよび知識を習得するeラーニングの事前履修制度を開始しました。管理職候補を計画的に育成していくことに加え、自律的な学びを促すことを目的としています。加えて、アフターコロナを踏まえた新たな研修スタイルを構築し、①オンデマンド教材などを活用した事前学習(インプット)、②意見交換などを行うオンラインセッション(アウトプット)、③オンラインセッション後の自己啓発学習(フォローアップ)の3ステップで研修を実施しています。
研修の全体像と主な研修

- ※N1~N3職:管理職相当
中堅社員研修
30歳になる社員を対象とし、自身のキャリア(過去・現在)を整理し、今後のキャリアデザイン(未来)を考える研修です。さまざまな部署、職種のメンバーと交流しながら、リーダーシップおよびフォロワーシップについての理解も深め、思考や仕事の幅を広げることを目的としています。
リーダー養成研修
グローバル感覚のある幹部候補を早期に養成することを目的とした研修です。ビジネススクールに準じたカリキュラムで、経営学について体系的な理解を深めます。また、他事業部門メンバーとのグループワークを通じて幅広い見識を養い、戦略的な実践力を強化します。2021年度より、女性リーダー育成研修を当研修に統合しました。
グローバル勤務コース
当コースへの登録者をグローバル人材候補として育成しています。長期の海外出張もしくは海外駐在の可能性があり、海外でのビジネスを遂行することができる部門推薦者と、今後のキャリア形成において海外駐在を希望する自己推薦者を対象としています。当コースに登録した後、語学やグローバルビジネスに関する研修を受講し、修了者には語学レベルの向上を目的に補助を支給します。
グローバルリーダーシップ研修
事業のグローバル化に伴い、課題となっているグローバル人材の育成強化の一環として、当社グループの将来の経営を担えると期待できる海外子会社幹部、幹部候補生を対象としたグローバルリーダーシップ研修を実施しています。当社グループの経営理念や経営方針の理解をはじめ、リーダーの役割と責任の理解、人材交流・相互研磨・相互理解によるグループシナジーの創出などを目的としています。2021年度は新型コロナウイルスの影響で実施を見送りましたが、2022年度より再開する予定です。
目標管理制度と評価
当社では、社員一人ひとりが期初・期中・期末の年3回、期初に立てた目標に対して上司との対話を実施し、その対話を元に上司が評価を行います。期中の対話では、目標の進捗状況の確認とともに、今後のキャリア形成について話し合うこととしています。
経営人材の育成
当社は、グループ全体の人材マネジメント基盤を構築するべく、体制や仕組みの整備を進めています。今後、当社グループにおける「キーポジション」(主要幹部職)を特定し、キーポジションの後継者候補の管理と計画的な育成に向けた体制を整備していく予定です。
技術・技能の伝承
生産に必要な技術・技能の維持向上を目的に、溶接・組立技術に関する社内資格検定制度を設けており、毎年2回検定を実施しています。2022年3月31日時点の技能検定資格保有者は493名です。
技能検定資格保有者(2022年3月31日現在)
レベル1(基礎) | レベル2(中級) | レベル3(上級) | |
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溶接技能検定 | 229名 | 25名 | 9名 |
組立技能検定 | 203名 | 5名 | 22名 |
資格取得への支援
取得を奨励する資格を社内規程で定め、その資格の取得者に対して奨励金を支給しています。また、従業員の自律的な学びをサポートする制度として、eラーニングを活用した「学習サポート制度」を2021年度から開始しました。語学やビジネスに関する各プログラムの受講費用を会社が補助する制度です。